2022年 新春 トップインタビュー特集［PR］

「2021年はわれわれの強みを発揮することができ、あらゆる面で記録的な結果を残すことのできた1年だった」と語るのは、アナログ・デバイセズ日本法人代表取締役社長の中村勝史氏だ。幅広い製品ポートフォリオや早期から積極投資を行ってきた生産／供給体制などの特長を生かし記録的な業績を残したアナログ・デバイセズ。「2022年は顧客が抱える問題を解決するソリューション提供で結果を出す」と語る中村氏に2022年の事業戦略などについて聞いた。

アナログ半導体を手掛ける米Apex Microtechnologyは、ハイスピード・ハイパワーに特化しているという点で、他のアナログ半導体メーカーとは一線を画す存在だ。今後は、アナログ技術に対する高い専門知識と、主力製品であるハイスピード／高電圧／大電流出力のパワーオペアンプを武器に、日本市場でのビジネス拡大を狙う。戦略マーケティングマネジャーのHelenAnn Brown氏と事業開発ディレクターのJens Eltze氏に、同社の強みと日本でのビジネス拡大に対する意気込みを聞いた。

自動車業界は、「自動運転車」や「電動車」「コネクテッドカー」などが登場するなど、大きな変革期を迎えている。こうした環境の変化を支えるのが、進化を続ける「車載ソフトウェア」である。ETAS（イータス）は、SDV（Software Defined Vehicle）を啓蒙（けいもう）するため、包括的な開発環境を用意してきた。そして2022年より、未来に向けた新発想の開発プラットフォームビジネスを本格的に展開する。それは「クラウドベースのツールチェーン」である。イータスの日本法人社長でイータスグループ アジアパシフィックバイスプレジデントを兼務する横山崇幸氏に、2022年の事業戦略などを聞いた。

STマイクロエレクトロニクスは、豊富な半導体製品ラインアップを「オートモーティブ」「インダストリアル」「パーソナルエレクトロニクス」「コンピューター／通信機器」の注力4分野を中心に展開。2021年は各注力分野での力強い需要に支えられ、高水準の事業成長を果たした。2022年以降も、ニーズが高まるエッジAI関連製品やSiC／GaNパワーデバイスなどのラインアップをさらに充実させ成長を図るとともに、長年にわたって取り組むサスティナブル社会の実現に向けた施策を一層、加速させていくという。同社エグゼクティブ･バイスプレジデントで、中国を除くアジア・パシフィック地区のセールス & マーケティングを統括する野口洋氏に、これからの事業戦略について聞いた。

オンライン通販サイト「CoreStaff ONLINE」を運営する商社であるコアスタッフは2021年、同サイトの新規登録顧客数が2倍になるなど半導体／電子部品需要の急増を背景に、飛躍的に事業規模を拡大させた。顧客層の拡大に伴い、オンライン販売に求められるサポート要求もより高度化するとともに多様化。「2022年は、そうした多様なニーズに幅広く応えていくため、組織力強化、サポート体制の拡充を図っていく」とするコアスタッフ代表取締役戸澤正紀氏に事業戦略を聞いた。

半導体や部品の供給難で多くの分野が困難を強いられた中、米大手ディストリビューターのDigi-Key Electronicsは、約2年前から増強してきた在庫で対応し続けている。プレジデント兼最高執行責任者（COO）を務めるDave Doherty氏が、こうした予測不能な市況を切り抜けるための投資戦略の他、次世代のエンジニア育成に向けたマーケティング戦略について語った。

真空シールなど半導体等装置関連事業と、サーモモジュールなど電子デバイス事業を中心に展開するフェローテックグループ。昨今の半導体需要の高まりを受け、両事業ともに好調で、中期経営計画で掲げた業績目標を上回るペースで事業規模を拡大させている。「今後も旺盛な需要は続く見通しであり、積極投資で需要に応えていく」とするフェローテックホールディングス代表取締役社長兼グループCEO（最高経営責任者）を務める賀賢漢氏に今後の事業戦略について聞いた。

新型コロナウイルス感染症（COVID-19）や半導体／部品不足の先行きが不透明な中、2021年の売上高を大きく伸ばしたMouser Electronics（マウザー・エレクトロニクス）。本社VP, APACマーケティング＆ビジネスデベロップメントを務めるDaphne Tien氏は、困難な状況下でも、同社ならではの在庫戦略で切り抜けてきたと語る。

英国に本拠地を置くディストリビューターであるリバウンドエレクトロニクスは、半導体／電子部品の供給難が続く中、独自の調達ネットワークを駆使して製品を提供し、業績を大きく伸ばしている。日本法人の代表取締役を務める塚原雅之氏は、独特の商習慣が存在する日本市場で、“買い方改革”を推進したいと意気込む。